American Insight Blog

  こんにちは、管理人です。American Insight Blogはこの投稿で100本目となります！！ いやー、ここまでくるのに長かった（自分の投稿頻度が下がったのが原因だけどw） 新卒就活時に気を紛らわすために始めたブログが今日まで続いていることに正直驚いてます。そこは自分を褒めたいです。ということで、今回は今まで投稿してきた記事の中で管理人が選ぶベスト記事5本を紹介します！それでは早速見ていきましょう！ （１） アメリカ社会に根付くプラグマティズムとは？ 合理主義アメリカのバックボーンとなっているプラグマティズム（道具主義）に言及した記事です。日本も見習うべきなので、ぜひご一読あれ。 （２） 世界の経済を牛耳る⁈アメリカの格付け会社 全ての金融商品に格付けをする会社がこの世には存在します。なぜ日本人に馴染みがないかというと、この世のほとんどの金融商品に格付けしているのはアメリカの大手３社だから！ リーマンショックの起因ともなった彼らの存在は知っておくべき、、。 （３） オリンピックにおけるアメリカの影響力 今年はオリンピックイヤーなので入れました。オリンピックの裏にアメリカあり。これはスポーツ界では常識です。スポーツビジネスにおいてアメリカの上に立つ国など存在しないのです。 （４） アメリカらしい粋な計らい特集 こちらはほっこり系。合理主義アメリカですが、もちろんハートフルな人も沢山います。こういう粋な計らいは日本以上だと思います。こういう感覚を日本人にも持ってほしいですね。 （５） ニューヨークに行ってきた！① 私が実際にニューヨークに行った時の様子をまとめた投稿です。私自身も一度は必ず訪れてみたい場所だったので、とても良い経験となりました。この直後にコロナによりゴーストタウンと化してしまいましたが、コロナ前にNYを訪問できてラッキーでした。 100本目の投稿としてはなんだか簡素な投稿内容になってしまいましたが、これからも当ブログをよろしくお願い致します。

先日、ドジャース大谷翔平の通訳を務めていた水原一平氏が違法なスポーツベッティングへの関与で告発・解任された。また、大谷の口座から金銭を横領したとされる。 テレビでは過去に違法賭博でMLBを永久追放になったピート・ローズの例が紹介されたりしているが、実はそれよりも遥か昔にMLB最大の不祥事（八百長）を犯した人物がいる。 今回は「ブラックソックス事件」についてご紹介しようと思う。 ブラックソックス事件とは ブラックソックス事件（Black Sox Scandal）は、1919年、メジャーリーグベースボール（MLB）のワールドシリーズで発生した八百長事件。1919年のワールドシリーズで優勢を予想されていたシカゴ・ホワイトソックスがシンシナティ・レッズに3勝5敗と敗退（当時のワールドシリーズは5勝先取制）、結局レッズが同年のシリーズを制することになった。シリーズ前から噂されていた賭博がらみの八百長疑惑が真実味を帯び、地方新聞の暴露記事がきっかけとなって事件が発覚。最終的にホワイトソックスの主力8選手が賄賂を受け取ってわざと試合に負けた容疑で刑事告訴された。 背景と事件の経緯 ホワイトソックスのオーナー、チャールズ・コミスキーが必要な経費を出さない極端な吝嗇家だったことが事件の背景にある。当時ホワイトソックスの選手たちは他のどのチームより低賃金でプレイさせられ、ついにはユニフォームのクリーニング代も選手の自腹としたため、彼らのユニフォームはトレードマークであるはずの白ソックスまで常に黒ずんでいた。そのために、彼らは八百長事件以前から「ブラックソックス」と揶揄されるありさまであった こうした仕打ちに耐えかねていた選手たちのうち、まず賭博の主導者アーノルド・ロススタインの手下の誘いに乗り八百長に手を染めたのは正一塁手のチック・ガンディルだったといわれている。彼に誘われた者、自ら話を聞きつけて仲間に加わった者など、“シューレス・ジョー”ことジョー・ジャクソンを含む計7人の選手が、問題のシリーズで八百長を働いたとされている。他に八百長の全貌を知りながらそれを球団に報告しなかった三塁手のバック・ウィーバーを含めた8人が事件に関与したとされた。 シリーズ途中で彼らに話を持ちかけた賭博師が破産し、約束通りの報酬は得られないことがわかり、選手たちは八百長とは手を切ろうとしていた。しかし、事態...

こんにちは。皆さんはギャンブルをしますか？最近ではウマ娘の影響などで幅広い世代で競馬が楽しまれていますね。しかし、この間、 吉本の芸人 さんが競馬での所得を申告していなかった都市で莫大な追徴課税を支払うということがおきました。今回はアメリカのギャンブル事情について解説していきたいと思います。 日本とアメリカの競馬に対する課税の違い 結論から言うと 「日本はハズレ馬券を経費として認めないがアメリカは認める」 という違いです。 馬券の払戻金に対して過大な課税がされた裁判の件は、現在、高等裁判所の刑事裁判でも，地方裁判所の税務訴訟でも，互いの書面の提出が続いている段階で、まだ結審の見通しは立っていません。さて、今回の裁判をきっかけに競馬の払戻金について諸外国の法制度がどうなっているのかを調べてみました。 アメリカ合衆国については、きちんと制度が整っており、以下のような課税になっているようです。まず、アメリカでは内国歳入法という法律で、所得税が定められています。そして、競馬などギャンブルで得た利益（gambling winnings）については、「その他の所得（other income）」として，所得に算入されることになっています。これは、カジノで得られた利益のほか、宝くじ、競馬の払戻金などが含まれます。 この場合，その年度に被ったギャンブルの損失額（gambling losses）は、その年度のギャンブルで得た利益を限度に損失として控除することができます（伊藤公哉「アメリカ連邦税法・第４版」８６頁，２９８頁参照）。要するに，外れ馬券の購入費も、払戻金の額を超えるまでは，すべて経費として認められているのです。また、アメリカの判例によれば，賭博で生計を立てていることを立証した場合、賭博の損失は事業経費として控除できるとされています（同書１０１頁）。 このようなアメリカの取扱いは、実態に即した合理的なもので、日本でも本来このように考えられるべきでしょう。日本の所得税法は，第二次大戦後の昭和２５年、アメリカ合衆国より派遣されたシャウプ博士によるシャウプ勧告によって形成されたものです。そして、アメリカ内国歳入法にいう「その他の所得」とは、いわば我が国の「雑所得」ないしは「一時所得」に類するものです。 そうすると国税当局が主張しているところの，外れ馬券は必要経費とならないという見解は...

  先日、水泳の瀬戸大也選手の不倫が報じられました。幸い、奥様の寛大さに救われ何とか波は収まりましたが、アメリカでは特にハリウッドスターなどが離婚する時に巨額の慰謝料を命じられ、世間を賑わすことがあります。今回は歴代の高額離婚慰謝料ランキングを見ていきたいと思います！ 第10位 ミック・ジャガー＆ジェリー・ホール ローリングストーンズのボーカリストとして、現在でも1回のツアーで500億円を稼ぎ出すといわれるミック・ジャガーは、1977年、32歳の時に当時まだ駆け出しのモデルだったジェリー・ホールと結婚しました。しかし入籍はせず長年内縁の妻の状態が続いていましたが、1990年ようやくバリ島のヒンズー教会にて挙式。その後、4人もの子どもに恵まれたふたりでしたが、1998年、ブラジル人の愛人女性から長男の認知を求める裁判を起こされ浮気が発覚。そして1999年離婚。この時、ミックが支払った慰謝料は18億8千万円でした。しかし、当時ミックの総資産は実に400億円。それに比べれば少ないように思えますが、そこにはこんな経緯がありました。 バリ島のヒンドゥー教寺院での結婚式の際、インドネシア政府がヒンドゥー教徒ではないふたりに対し、「結婚を認めない」と表明するトラブルがあったのです。離婚裁判の中で、ミック側の弁護人がこの事実を持ち出したことで、裁判所は、「ふたりは正式な夫婦とは言えない・・・」と判断し、慰謝料が大幅に減額されることとなったのです。 第9位 ライオネル・リッチー＆ダイアン・アレクサンダー 「ラブソングの神様」と評されるライオネル・リッチーは、1996年、かつて自身のバックダンサーをつとめていたダイアンと結婚しました。が、約7年間共に生活をするも性格の不一致を理由に破局。裁判所に提出された書類には「和解しがたい不和」とあり、実際ふたりの間で何があったのかは明らかになっていません。 この時、ライオネル・リッチーが話し合いの上支払った慰謝料は25億円。この額は、ダイアンが要求した月々に必要な経費をもとに算出されました。ダイアンが要求したひと月に必要な経費、その内訳は以下の通り。 自身の生活費…600万円 服・靴・アクセサリー代…190万円 エステ代…190万円 宝石代…60万円 プレゼント…60万円 皮膚科…36万円 レーザー脱毛代…12万円 サプリメント代…6...

（右：ご本人、左：ジュリア・ロバーツ） こんにちは。管理人です。最近、世界各国が中国に対してコロナウィルスの損害賠償を請求していますね。今回は素人ながら大企業を相手取り、見事当時アメリカ史上最高額の賠償金を勝ち取り、映画化もされたエリン・ブロコビッチを紹介します。 エリン・ブロコビッチ（Erin Brockovich, 1960年6月22日 - ）は、アメリカ合衆国の環境運動家。正式な法律教育を受けていないにもかかわらず、1993年にカリフォルニア州の大手企業PG&Eを相手取って訴訟を起こし、3億3300万ドルの和解金を勝ち取った女性。 3人の子供を抱えるシングル・マザーのエリンは子供を抱えていては職探しもままならず、信号無視の車に衝突される交通事故に遭う。こちらに過失のない事故だから絶対に勝てると弁護士のエドワードはエリンの弁護を請け負うが、陪審員の目には加害者が医師であるのに対し、エリンは社会的な信用が低く、証言時の言葉遣いの悪さも災いして、金目当ての当たり屋と相手側に匂わされた結果、敗訴してしまった。事故で負傷したにもかかわらず賠償金を得ることも出来ず、生活に窮したエリンはエドワードに、勝てる裁判で負けたのだから代わりに仕事を斡旋するように要求、半ば強引に彼の事務所で働くようになる。 カリフォルニア州ヒンクリーにて、工場の敷地内に高濃度の六価クロム溶液を10年以上の長期に渡って大量に垂れ流していたPG&E社は、地域の地下水を汚染し続けた。周辺住民に癌などの健康被害が多発したことから事件として発覚し、エリンは素人ながら大企業を相手取る。当初勝てる見込みは全くなく、エドワードも諦めていたが、エリンの必死の聞き込み調査が実を結び、PG&E社は多額の賠償金を支払うことになった。これは巨額の公害賠償金支払いの最初のケースになった。大きな関心を集めた同事件は、後にジュリア・ロバーツ主演の『エリン・ブロコビッチ』として映画化された。 いやあ～アメリカの女性恐るべし！といった感じですね！勇敢な女性が多いのもアメリカの特徴の一つだと思いますね。それでは次回をお楽しみに！

「市内で9分毎に1人が死亡」 「NYPD（警官）900人感染」 「病院の外に死体安置テントを設置」 携帯電話に毎日ショッキングな速報が飛び込んでくる、ここ最近は頻繁に。 3月29日、ニューヨーク州におけるCOVID-19（新型コロナウイルス感染症）の感染者数は5万9513人、死者965人、ニューヨーク市では3万3768人、死者678人となった。詳細 先のまったく見えない中、アンドリュー・クオモ州知事はこの日の記者会見でこのように述べた。 「COVID-19に関して人々は今2つの恐れと戦っている。1つはウイルスへの恐れ、 もう1つは生活の現状や先行きへの恐れだ」 失業率20%の可能性も 新型コロナウイルスのパンデミックは雇用を直撃し、多くの人々が失業している。筆者の周りでも、レストランのシェフやサーバー、バーテンダー、ツアーガイド、ミュージシャン、美容師らが一気に職を失った。主に輸送、レジャー、ホスピタリティ、製造部門への打撃は甚大と言われており、世界大恐慌以来の規模で今後経済に大混乱をもたらすことが予想されている。 特にニューヨーク経済の底辺は飲食業が支えていると言われるほど、レストランやバーが多い。市内のレストラン数は2万6000以上といわれており、飲食業界の影の労働力として欠かせない違法滞在者も普通のアメリカ人も見境なく、多くの人々が失業した。失業者の数は32万人とも言われている。 失業したのは従業員だけではない。レストラン、ショップ、ツアー会社や美容院などスモールビジネスのオーナーらも今、路頭に迷っている。 スターシェフのトム・コリッキオ（Thomas Colicchio）氏は、自身が経営する全米7つのレストランで300人の解雇に踏み切った。飲食業界のアナリストらは「この危機により現在閉鎖中の75％の飲食店は、今後も恒久的な閉店に追い込まれるかもしれない」と語っている。 今後、失業率20%も想像に難くないと囁かれるアメリカでは、失業保険の新規申請件数がこの1週間で320万件以上にもなった。この数は前週に比べて10倍以上で、過去最大だった1982年10月の69万件も大きく超える人数だ。 失業保険申請のオフィスに繋がらない 混迷を極めているのは医療施設だけではない。 クオモ知事は13日の記者会見で、州では早くから失業者...

昨年ニューヨーク州から流出した人は18万649人となり、人口減少が全米最多の7万6,790人（0.4%減）となったことが分かった。 米国税調査の発表によると、ニューヨーク州の人口は1945万3,561人で、カリフォルニア州(3951万2,223人)、テキサス州 (2899万5,881人)、フロリダ州 (2147万7,737人)に次いで第4番目。 シンクタンクのThe Empire Centerによると、2019年ニューヨーク州に移住した外国人移民の数は4万5,753人で、2010年以来最少となった。 ニューヨーク州からの流出人口は2010年以来、合計140万人に達している。人口増加数は7万5,469人（0.4％増）で、は50州のうち46番目。 人気の移住先はフロリダ州 ニューヨークポストによると、The Empire Centerの分析では、2010年から2018年でニューヨーク州から州外に移住した人の5人に1人以上（21.3%）がフロリダ州に転居している。これらの人々の平均年収は約9万ドル（約980万円）だという。 トランプ大統領 もフロリダ州に移住した人の一人だ。トランプ氏は昨年9月、メラニア夫人とともに主な居住地をマンハッタンからフロリダ州パームビーチのマーアラーゴに移している。 隣のニュージャージー州に移住した人は16％で平均年収は9万6,650ドルだった。他には、ノースキャロライナ州（8%）、ペンシルヴェニア州（7%）、カリフォルニア州（6%）、テキサス州（6%）などに引っ越ししている。 米国の自然増加数が100万人以下に 国税調査によると米国の自然増加数（出生数から死亡数を引いたもの）は減少傾向にあり、2018年から2019年は95万6,674人で、直近の10年で初めて100万人を下回った。 国外から流入した移民人口は59万5,348人に減少。最も多かった2016年の104万6,709人から45万人近く減少している。 ニューヨークは物価と家賃が高いので引っ越すというミドル層や、冬は寒いし、落ち着かないので老後は温かくてのんびりした場所で過ごしたいと思うリタイア層の影響があるのかもしれませんね。フロリダのウェストパームビーチなどは富裕層のリタイア後の隠居生活をする人たちに人気のある場所となっています。管理人もパームビーチ...

最近ニューヨークが混沌としているように感ている管理人です。よって今週からニューヨークの特集シリーズを投稿していきます。今回はニューヨークのホームレス追い出し政策についてです。 ハワイ州のJohn Mizuno下院議員は31日、「ニューヨーク市のホームレスの市民を他州に送る政策」に違法性があるとして、ウィリアム・バー司法長官に宛てた書簡で調査を求めた。 Mizuno議員が問題視するのはニューヨーク市が2017年から開始した「Special One-Time Assistance Program(SOTA)」と呼ばれるホームレスの自立支援プログラム。プログラムでは、一定の条件を満たす家族や個人に対し、シェルターを離れ、市内およびニューヨーク州、他州で生活するために一年分の家賃を提供している。市ホームページによると、サービスを受けるには、90日間以上市のシェルターに入っていることや家計所得が家賃の２倍を超えていないことを条件としている。 ニューヨークポスト紙によると、これまで市が負担した家賃は8,900万ドル(約97億円)で、5,074家族、12,482人がプログラムによる支援を受けている。移動先は全米の373都市、ハワイを含む32州とプエルトリコにまたがる。さらに、市は旅費や家具などのコストも負担しているという。 Mizuno議員は書簡で、プログラムは「移転させられたホームレスの個人または家族が必要とする安全性と福祉、継続的な支援」を提供していないと述べ、SOTAは「ニューヨークから運び出されたホームレスに災難と非人道的な状況を生み出している」と主張。「ハワイの住人の多くが、この違法プログラムが、ハワイのすでに酷い状況を悪化させる可能性があると深刻な懸念を抱いている」と述べた。 プログラムに反対しているのはハワイだけではない。これまで278家族が移転したニュージャージー州アービントンのTony Vauss市長は、「ニューヨーク市のコミュニケーション不足とプログムに対する監督の欠如に非常に困惑している」とニューヨークポスト紙の取材に述べ、「SOTAの資金提供が終了すると、受給者は自身を維持するためにわれわれの州と地域のリソースを使用することになる」と批判。またジョージア州ウィラコーチーやユタ州ハリスビルの市長は、プログラムの存在自体に驚いた反応...

先日、映画「ハミングバード・プロジェクト」を観てきました。この映画はマイケル・ルイスが書いた「フラッシュボーイズ」という本が原作となっています。感想を言うとネタバレになるので詳しくは言いませんが、いわゆる頭の良い人たちが悪知恵を使って儲けようという実に金融映画らしい作品となっています（管理人はこういうマネーゲーム系が好きなのでそこそこ満足できた）主人公のヴィンセントを演じるのは映画「ソーシャルネットワーク」でフェイスブックのCEO、マーク・ザッカーバーグを演じたジェシー・アイゼンバーグ。ヴィンセント役とザッカーバーグ役の共通点はどちらも頭の良いユダヤ系アメリカ人役であること。アイゼンバーグ自身がユダヤ系アメリカ人なので、どちらも再現性がありハマり役です。（ハミングバードプロジェクト予告編： https://www.youtube.com/watch?v=B56krI0bZWc ） さて、今回のトピックなのですが、ウォール街が分かる金融映画3本をみなさんにご紹介したいと思います！それでは見ていきましょう！ １．マネー・ショート この映画はリーマンショックの舞台裏を描いており、証券会社がいかに顧客を騙していたかが描かれています。この作品もハミングバードプロジェクトと同じく、マイケル・ルイスの著書が原作となっています。劇中でCDOやCDS、モーゲージなどの難しい金融用語が出てくるのですが、セレーナ・ゴメスやマーゴット・ロビーが優しく解説してくれます（笑）ブラット・ピットやライアン・ゴスリングなどのイケメン俳優も出演しています。ブラット・ピットはマイケル・ルイスの著書が原作になっている「マネーボール」にも主人公として出演していましたね。お気に入りなのでしょうか？ 金融映画はスマートな雰囲気を出したいのか、やたらイケメンが出てくる気がします。次はあのイケメンが主人公の作品です！（マネーショート予告編： https://www.youtube.com/watch?v=3dVHToERcDc ） ２．ウルフ・オブ・ウォールストリート この作品はレオナルド・ディカプリオが證券詐欺や相場操縦によって逮捕されたジョーダン・ベルフォートという実在する人物を演じています。この作品は金融を描いているというよりはベルフォ...

先日、日本ではついに消費税が８％から１０％に引き上げられましたね。これから日本の消費がさらに冷え込みそうです…。(T_T) ところで、アメリカは州ごとに消費税が異なります。今回はアメリカ各州の消費税と消費税が低い州と高い州についてまとめてみました。では、早速見ていきましょう！ 上の画像はアメリカ全州のそれぞれの消費税をまとめた図です。緑が薄いところほど消費税が低く、濃いところほど消費税が高いということになります。 一見するとカリフォルニアやミシシッピ、インディアナなどが消費税の高い州で、反対にデラウェアやオレゴン、アラスカ、ニューハンプシャーなどは消費税が無いように見えますが、これはあくまで州税にすぎません。アメリカは二重課税方式といって連邦税と州税を合計して支払う税金が決定します。よって次はステートタックスが低い、高い州TOP５とトータルタックスが低い、高い州TOP5を見ていきます。 ステートタックスが低い州TOP5 1位　Alaska 　　　0% 1位　Delaware 　　　0% 1位　Montana 　　　0% 1位　New Hampshire 0% 1位　Oregon 　　　0% なんとTOP５は同立1位で消費税ゼロの5つの州がランクイン。ちなみに消費税がある州で消費税が最も低いのはコロラドの2.9％となっています。では、なぜこれらの州は消費税がこれほどに低いのでしょうか。アメリカの場合、大体このように何かの税率が低い場合はその他の税率（法人税など）が高く設定されている場合が多いです。そうでないと州の運営が困難になりますからね。ただし、デラウェア州だけは特別で、世界的に有名なタックスヘイブンとなっており、消費税以外の税率も低く設定されています。これは人口が少なく、全米で2番目に小さな州であるデラウェアだからこそできるのだと思います。 ステートタックスが高い州TOP5 1位　California 　　　7.25% 2位　Tennessee 　　　7% 2位　Mississippi 　　　7% 2位　Indiana 　　　7% 2位　Rhode Island 7% 1位は冒頭でも名前を出したカリ...

経済の話をする時、必ずと言っていいほど出てくるのが株式や債券の話。その株式や債券の安全度をランク付けしている会社を格付け会社といいます。今回はその中でも世界三大格付け会社と言われるアメリカの大手三社を解説したいと思います。 ・そもそも格付け機関とは 格付会社は、発行体からの依頼により、または依頼を受けずに、経営陣とのミーティング、財務分析、業界分析などを行い、金融商品または企業・政府などの信用力をある一定の基準に基づいて、「Aa3」「AA-」などの記号や数字を用いて表示した等級で評価する。この「Aa3」「AA-」などと付けられた評価を信用格付けという。この信用格付は公表され、投資家が債券などの金融商品への投資を行なう際の参考データとなるほか、株価などに大きな影響力を持っている。 格付け機関の影響力 しかし、2008年の世界金融危機の際には、それまで最上級のトリプルA（AaaまたはAAA）の信用格付けが付与されていたサブプライムローンが、数日後にはジャンク格にまで格下げされるなど、リーマン・ショックを引き起こした一端として、格付会社のあり方がG7で問題になった。 近年では、個々の債券のみならず、債券の発行体（企業）自体も評価している。大学や株式、プロジェクト・ファイナンス、ストラクチャード・ファイナンス等による金融商品も、格付会社による信用格付の対象となっている。 信用格付けは将来についての評価であるため、必然的に主観的な評価となる。格付会社はできるだけ公平・中立な評価を行なうため、複数のアナリストの意見をもとに信用格付を行うが、主観的な評価となることは避けられない。格付会社のポリシー、見解の相違、方法論、利益相反行為は微妙に異なるため、同じ発行体への評価でも、格付会社によって信用格付が異なることがある。 格付け機関の立ち位置 信用格付けはあくまで 「格付会社の私的な意見」 であり、投資情報の一つとして位置づけられるものである。また、低い信用格付をつけられた発行体から反論が行なわれることがある。発行体の宣伝活動やディスクローズ誌で、高格付を対外的にアピールする企業は多いが、個々の債券に対する信用格付けは、あくまで「債務の履行能力」を評価しており、当該企業に対する総合的な評価や成長性を示したものではないことにも注意する必要がある。 ...

老後の年金なんてもはや貰えると思てない、期待ゼロ。そう思う若者は少なくないはず。今回の投稿はそんな若者に見て欲しい内容です。 AIが広まって、｢働かなくていい未来｣が見え隠れしている今、20代、30代でリタイアするムーブメントがギークの間で注目を集めています。 名付けて｢ FIRE（Financial Independence, Retire Early：経済的に独立して早期退職） ｣。火付け役はこの写真のPete Adeney（ピート・アデニー https://www.youtube.com/watch?time_continue=1&v=RyF40JydVNU ）さんです。 【４％ルールとは】 夫婦で各6万7000ドル（約750万円）のソフトウェアエンジニアの仕事をしながら無駄遣いを一切やめて貯めこみ、20万ドルの家と60万ドル貯まった30歳のところでスパッと会社を辞めました。60万ドルあれば運用利回り4％を生活費に回すだけで、夫婦と子ども計3人の家計は十分回っていくと考えたからです。 その経験をブログ、 Mr. Money Mustache で広めたら共感を呼び、 年間40万ドル（約4500万円） の収入源になってしまってるわけですが、いちおう30歳のリタイア時点の資産で13年間、生活は賄えているようです。 【1年で使うお金の25倍必要】 アーリーリタイアするために必要な貯蓄は、年間支出の約25倍です。ピートさんの場合、車も持たず、家も安い地域でつましく暮らしていたので、3人家族で 年2万4000ドル（約270万円） もあれば十分でした。この面でも、60万ドルでOKだった、ということに。 【贅沢はいらない。自由が欲しいだけ】 早期退職っていうと悠々自適な贅沢ライフのイメージがありますけど、ピートさんを見るとわかるように、FIREの人たちは別に贅沢したいわけじゃなくて、自分の時間、自分の人生を自分で決めたいという思いが強いのが特徴です。永久就職が過去のものになって、海外アウトソースとAIで仕事が奪われて、明日をも知れない時代。｢会社なんてなんのアテにもならない、自分の身は自分で守らなきゃ｣という意識ですね。昇進レース、昇給の心配、住宅ローン、過労、終わりのない大量消費…といった悪循環をお金の力で断ち切りたいと...